みんなの健康ステーション：佐賀のプライマリ・ケア最前線

今日はストレスチェックの話でーす。ストレスチェックが50人以下の事業所も必須になっていくということで、人事の皆さん気になっているかな～と思います。 「法律で決まっているから毎年やっているけど、効果も微妙でめんどくせ～」ってなっていませんか？ ストレスチェックは実施すること自体が目的ではありません。本来は 結果をどう職場に活かすか が重要な制度です。 まずは、この制度の基本から整理してみましょう。 ストレスチェックは何のための制度なのか ストレスチェック制度は、職場のメンタルヘルス問題が社会的に大きくなってきたことを背景に導入された制度です。 目的は大きく分けて二つあります。 一つ目は 個人の気づき です。 働いている本人が「自分は今どのくらいストレスを抱えているのか」を客観的に知ること。 そして必要であれば、自分の働き方や生活を見直すきっかけにすることです。 もう一つは 職場環境の改善 です。 ストレスチェックの結果を分析すると、職場の構造的な問題が見えてくることがあります。 例えば ・仕事量が偏っている ・上司のサポートが弱い ・同僚の協力が得にくい こうした要素は、個人の問題ではなく 職場の仕組みの問題 であることが多いのです。 つまりストレスチェックは「個人の健康を守る制度」であり同時に「職場の構造を見直す制度」でもあります。 職場改善は重要だが、実際は難しい ただし、ここで一つ現実的な問題があります。 それは 職場改善は簡単ではない ということです。 ストレスチェックの分析では、 ・上司のサポート ・同僚のサポート ・仕事量 などの指標が出てきます。特に人間関係の指標は、結果に大きく影響します。 では会社が人間関係を改善するために何ができるでしょうか。 例えば最近よく言われるのが 心理的安全性 です。「それは違うと思います」とか「こうした方がいいと思います」そういう意見を、安心して言える職場です。 お互いの価値観や性格を理解すること。相手を尊重すること。こうした取り組みは、実際に人間関係の改善につながります。 ただ、経営の視点で考えると難しい面もあります。 社長からすると「そこまで会社が介入する必要があるのか」と感じることもあるからです。多くの企業では「大人なんだからうまくやってください」というのが正直なところでしょう。 ただ、人に依存する仕事、...

会社での会議が長引いたある朝、ふと立ち上がろうとして「うっ」と腰を押さえる…。こんな経験は、誰にでもあるのではないでしょうか。 腰痛は、ありふれた不調のひとつです。日本人の約80％が一生のうちに一度は腰痛を経験するといわれており（ 2022年国民生活基礎調査 ）、とくに働き盛りの世代に多く見られます。 しかし、その腰痛。もしかすると、ただの「体の不調」ではないかもしれません。 「どこも悪くない」と言われても、痛いものは痛い レントゲンもMRIも異常なし。でも、腰は痛い―― こうした「非特異的腰痛」は、腰痛全体の約85％を占めるとされています（ 腰痛対策：厚生労働省 ）。つまり、ほとんどの腰痛には明確な“原因”が見つかりません。 そして近年、この非特異的腰痛には、 ストレスや心理的要因 が密接に関係していることが分かってきました。腰痛診療ガイドラインでは、マインドフルネスや認知行動療法、漸進的筋弛緩法などが効果があると示されています。 とくに、責任の重いポジションにある方、管理職や経営層では、仕事上のプレッシャーや意思決定の重圧が、知らず知らずのうちに体に表れることがあります。 私たちはそれを「心因性腰痛」とは呼びません。ただ、「痛み」と「こころ」は無関係ではいられないのです。 長引く腰痛の背景には「心のサイン」があるかもしれない 腰痛が3ヶ月以上続く場合、それは「慢性腰痛」と定義され、通常の鎮痛薬だけでは改善しにくくなります。この段階では、 メンタルケアの視点を含めたアプローチ が重要になります。 たとえば、うつ病を背景に持つ患者さんでは、脳の「痛みの感じ方」自体が変化していることがあります。身体的な痛みに過敏になったり、活動量の減少によって筋力が落ちたり、悪循環に陥りやすくなるのです。 そんな時、ただ痛み止めを出すだけでは足りません。 小さな一歩が、大きな変化を生む 当院では、そうした患者さんに対し、以下のような対応を行っています： 痛みに対する正しい理解を共有（痛み教育） スモールステップの運動療法（例：5分の散歩から） ご本人の価値観を大切にした面接（動機づけ面接法） 必要に応じた他院との連携（整形外科での重大疾患の除外、精神科・心療内科との協働） 実際に、うつ病を治療中のある方は、「運動なんて...