みんなの健康ステーション：佐賀のプライマリ・ケア最前線

超高齢社会の進行に伴い、家族や医療者が高齢者の急変時に適切な判断を下すことは難しくなっています。特に、救急医療の現場では、本人の意思に沿わない処置が行われることも少なくありません。今回発表された「 高齢者救急問題の現状とその対応策についての提言2024 」は、こうした問題を解決するために、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の推進や、緊急時の対応マニュアルの整備などを提案しています。 このブログでは、個人的な提言のポイントを解説し、家族がACPを進めたくなるような理由や具体策について掘り下げます。また、施設の現場の悩みも追記しています。 詳細は本文を見ていただくと、より深く理解できるはずです。介護中の家族、研修医、医学生（在宅医療や救急外来に行く前がオススメ）、看護学生、施設管理者、ヘルパー、ケアマネージャーなど広く皆さんにお勧めできる内容になっています。 この提言の秀逸なところは、各コラムが勉強になるところです。DNARや延命治療について軽く紹介していますが、本文のほうが詳細に解説されており勉強になります。 1. ACP（アドバンス・ケア・プランニング）の推進が必要な理由 高齢者が突然の病気や事故で救急搬送される際、本人の意思が確認できない状況は珍しくありません。 こうした場合、家族は「この選択が本当に良かったのか？」と深い後悔や罪悪感に苛まれることが多いのです。 最も悪いケースとしては、 本人：侵襲的な延命治療をしたくないのにされる。 家族：責任が取れない、取りたくないから、延命治療をする。したあとに後悔する。 社会：医療資源が圧迫され、救急部門が疲弊する。 そこで、ACP（アドバンス・ケア・プランニング）が重要になります。ACPとは、本人が望む医療やケアについて、家族や医療者と繰り返し話し合い、あらかじめ方針を決めておくプロセスです。 家族がACPを進めるべき3つの理由 後悔を減らすために 家族が本人の希望を把握していれば、急変時の対応に迷うことが減り、「あのときこうすればよかった」という後悔も少なくなります。特に、DNAR（Do Not Attempt Resuscitation: 心肺蘇生を希望しない指示）のような選択は、家族の心理的負担が大きいため、事前に話し合っておくことが非常に効果的です。急いで決めることは心理的負担がすごく大きいです。 ...