みんなの健康ステーション：佐賀のプライマリ・ケア最前線

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AIで医療は楽になるのか？織田病院の視察から考えた「DXのその先」

- 9月 15, 2026

いやー、最近の外来が当日の予約が埋まる埋まる。少し管理業務ができるかな、書類作成ができるかなと思っていたのだが、期待外れにも甚だしい。と、言うことで久々のブログです。まぁ、書類より困った人が優先ですからね。病院DXをそのまま真似しない。さて、先日、祐愛会織田病院を見学する機会がありました。もともと私自身が勤務していた病院でもあります。外観だけを見ると、そんなに大きく変わった感じはありませんでした。入口にはPepper君がいましたけどね。一方で、中に入ってみると、医療現場でのデジタル機器やAIの使われ方、情報の見せ方にはかなり変化がありました。実は今回、少人数で静かに見学するのかなと思っていたら、40人近い参加者がいました。江口医院からは私と看護師の2人で参加したので、端のほうに座りながら、「思ってた見学とはちがう～」と。多くの方は、ベッド上の状態をモニタリングする機器なども含め、医療・介護DXの実際を見に来られていたのだと思います。ただ、今回私が見たかったのは、最新の機械そのものではありません。こういう仕組みを入れると、医療現場の仕事は本当に変わるのか。そして、そこで生まれた時間を、医療者は何に使うのか。 DXは「機械を入れること」ではない病院内を歩いていて、まず驚いたのは情報へアクセスできる場所の多さでした。看護師さんが情報を入力したり、確認したりするためのモニターや端末が、必要な場所にかなり配置されています。最近ではスマホもよくありますが、違いは患者さんを選ぶところがない。ベッドサイドに患者さん用モニタがあるからですね。地味に効きそうです。必要なところですぐ確認できる。ワンクリックで必要な情報にたどり着ける。それだけでも、仕事の流れはかなり変わります。江口医院でも、「新しいシステムを導入する」ことばかり考えるのではなく、スタッフがどこで情報を見るのか、どこから入力するのかというアクセスポイントを増やすことは考えてもいいのかなと思いました。パソコン最近激高ですけどね。また、体温、血圧、SpO2などについても、測定したデータをできるだけ人間が再入力しなくて済む仕組みが使われていました。こういうところを見ると、DXというのは派手なAIだけではありません。「測る」「書く」「転記する」「探す」という細かい作業を、一つずつ減らしていく。そういう積み...

プロである教師にはストレスマネジメントが必要であーる｜ストレスコーピング理論から学ぶ「自分を守る方法」

- 7月 30, 2026

最近、スプラトゥーンの新作、レイダースにハマっておりまして睡眠時間を犠牲にしている悪い子です。お陰で表のステージはクリアしました！まあ、楽しいのですがやっぱり普通のスプラトゥーンの方が好きですね。シャケの行動パターンが読めると、ゲームではなく作業になっていくので…。さて。今回のブログはストレスコーピング理論。プライマリ・ケア医程度のものが、ストレスについて語るとはのう…と精神科の先生から怒られそうな気もしますが、プライマリ・ケア医としての予防としての感覚、産業医としてのストレスマネジメント、そして、公認心理師としての学びをミックスしてお伝えしたところです。教員の先生方にストレスコーピングについてお話ししました「先生は大丈夫です」と言う人ほど、本当に大丈夫なのかきっかけは、以前から関わりのあった先生から「ストレスへの対処について話してほしい」というご依頼をいただいたことでした。「Yes！勿論です！」と言って受けたのは良かったんですが、よくよく考えてみると少し緊張しました（ストレス！！）。というのも、教員の先生方というのは、言ってみれば「人に教えるプロフェッショナル」。そんな先生方に、自分がストレスについて教える！？ということで、「どう伝えたらいいのだろう」と考えました。ただ、準備をしていく中で、改めて感じたことがあります。それは、先生方も一人の人間であり、当然ストレスを感じることがあるということです。そして、むしろ責任感が強い人ほど、自分の疲れに気づきにくいことがあります。教員の仕事は、外から見える以上に負担が大きい教員の仕事というと、「授業をする仕事」というイメージを持つ方もいるかもしれません。しかし、実際にはそれだけではありません。授業準備、生徒対応、保護者対応、学校行事、書類作成、同僚との調整など、多くの仕事があります。もちろん、私は学校現場のすべてを知っているわけではありません。教育現場には、私には見えていない大変さもたくさんあります。ただ、産業医として働く方々と関わる中で感じるのは、長時間労働や責任の大きさが健康に影響することがあるということです。調べてみると、教員の労働時間は非常に長く、開業医の労働時間と近い水準という調査もあります。もちろん仕事内容は全く違いますけど。ただ、「人を支える仕事」であること、そして常に責任を背負っている...

「また話を聞きたい」と言っていただけた健康講座――ほっとセミナー開催報告

- 7月 27, 2026

暑い！暑すぎる！訪問診療を終えて、車に戻ったときの灼熱感…。そんな暑さの中、熱いセミナーで講演してきました。健診結果を見ても、どうすればよいか分からない健康診断を受けて、結果の用紙をもらう。数字を見て、「うえー少し高いな」「去年とあまり変わらないな」と思う。紹介状が入っていれば病院へ行くけれど、入っていなければ、まあ、そのままにしておく。そういう方は、実際には少なくないと思います。今回、佐賀新聞社とメガネのヨネザワさんとの共催で、市内の地域住民の皆さんを対象に「ほっとセミナー」を開催しました。COI：あり。父のメガネはヨネザワです。当院の新聞は佐賀新聞です。以前から、クリニックの診察室だけではなく、地域の中で健康についてお話しする機会が必要だと感じていました。ちょうど知人から講演の機会をご紹介いただき、今回お引き受けすることになりました。テーマは、健康診断の結果の見方です。血圧、血糖値、コレステロール、腎臓の数値などを、どう受け止め、次の行動につなげるかについてお話ししました。実は健康診断を受けても健康にはならないんですよ。その後の行動が大切なんです。「災い転じて福となす！」が大切なんですよ。一つの数字だけを見ても、健康状態は分からない健康診断の結果について、多くの方が一つひとつの数字に注目します。血圧が高い。コレステロールが高い。血糖値が高い。もちろん、それぞれの数字を見ることは大切です。ただ、実際の診療では、一つの数字だけで治療方針を決めているわけではありません。年齢、喫煙の有無、糖尿病や腎臓病の有無、これまでに心筋梗塞や脳梗塞を起こしたことがあるかなど、さまざまな情報を一緒に見ます。そのうえで、「この人が将来、心筋梗塞や脳卒中を起こす危険性はどの程度なのか」を考えます。大切なのは、数値を一つずつ管理するというより、病気になる危険性を全体として下げていくことです。インターネットで検索すると、高血圧については高血圧、コレステロールについてはコレステロールと、項目ごとに説明されていることが多いと思います。ただ、実際の体は項目ごとに分かれているわけではありません。血圧、血糖、コレステロール、腎機能、生活習慣などを横断的に見て、優先順位を考えることが必要です。今回のセミナーでは、その点が地域の皆さんに十分伝わっていなかったのだな、と改...

「できれば15時までに病院へ」緊急入院をスムーズにするために知ってほしいこと

- 7月 24, 2026

今日も急変あり、外来も悩ましい症例もあり、忙しい日でした。外来患者数だけ見ればそんなに忙しいはずはないのに、このくたびれ感はどこから！？（あなたの風邪はどこから？的な）余談ですが、そう言えば、テレビ線がなくなって数年…。テレビコマーシャルを見なくなったので、新しいネタが入ってきません。緊急入院は、救急車を呼べば終わりではありません。「入院が必要なら、すぐ救急車を呼べばいいのではないですか」患者さんやご家族からすると、そう思われるのは自然なことかもしれません。具合が悪い。家では見られない。先生も入院が必要だと言っている。それなら、救急車を呼んで病院へ行けばよい。まー、表面だけを見ると、非常に単純な話に見えます。しかーし、実際の緊急入院は、それほど単純ではありません。実は、医師は、患者さんの前で診察をしながら、緊急性と重症度を考え、疑われる病気を考え、もともとの生活状態と今の状態を比較しています。そのうえで、どの病院にお願いするのがよいのか、どの方法で移動するのが安全なのか、何時までに到着すれば必要な検査を受けられるのかを同時に考えています。今回は、クリニックから緊急入院をお願いするときに、私たちが何を考えているのかを書いてみたいと思います。まず考えるのは「緊急性」と「重症度」です患者さんを診たとき、まず考えるのは緊急性と重症度です。当然です。次に、どのような病気が起きている可能性があるのかを考えます。そして、それと同じくらい大切なのが、もともとのADL、つまり普段どの程度動けていたのかという情報です。例えば、同じ肺炎でも、普段どおり歩けて、食事が取れて、酸素の値も保たれている人であれば、外来治療ができる場合があります。一方で、熱はそれほど高くなくても、立ち上がれない、食事が取れない、トイレに行けない、家族だけでは介助できないという状態であれば、自宅に帰ることが難しくなります。つまり、病名だけで入院を決めているわけではありません。病気の重さと、その人が生活を続けられるかどうかを一緒に考えています。肺炎ではA-DROPという重症度判定の目安があります。心不全では、酸素化が保たれているか、呼吸苦が強くないか、動悸や息切れによって日常生活ができなくなっていないか、といった点を見ます。ただし、どの病気でも、点数だけで決められるわけではありません。検...

「受付は診療ではない」のか？財務省の提案から考える、医療格差と地域医療の話

- 7月 23, 2026

今日は子どもの2者面談のために小学校まで歩いていきましたが、暑くて溶けそうになりました。さて、今回は日経新聞からのニュースですね。最近、財務省の財政制度等審議会が「病院や診療所の窓口業務にかかる費用を、公的医療保険の対象外にできないか」という提案をした、という報道がありました。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA152KP0V10C26A7000000/ 簡単に言うと、診察や検査は保険診療受付・予約・会計などの窓口業務は自己負担に分けられないか、という話です。ニュースとしては地味ですが、私はかなり大きな論点だと思っています。医療関係者もまあまあ反応していたと思います。しかも、「病院の受付の費用を別に払うくらいなら数百円でしょ？」という話では済まない可能性があります。今日は、現場で診療している立場から、この提案をどう見ているのかを書いてみます。こういう話題は二木先生のゼミや資料を見ているとかなり危機感を覚える内容なんですよね。 COI：私の考え方はかなり二木先生のバイアスを受けています財務省の提案は、そんなにおかしい話なのか？まず、公平に言うと、財務省の問題意識自体は理解できます。社会保障費は増え続けています。現役世代の保険料負担も重くなっています。「可能な限りサービスを診療報酬の外に出したいぃぃぃぃぃ！！！」という疑問は、財政を考える立場として自然です。また、オンライン診療では「システム利用料」を患者さんから別途徴収できるようになりました。それなら、対面診療の窓口業務も同じように考えられるのではないか、という理屈です。ここまでも、筋の通っている（かもしれない？）議論です。→後述ただ、私も「医療費を抑える努力は不要だ」とは思っていません。問題は、その次です。一番違和感があるのは「受付は診療ではない」という前提報道を読んでいて、私が一番引っかかったのはここでした。「窓口業務は診療行為そのものではない」たしかに、受付で聴診器を当てるわけではありません。採血をするわけでもありません。でも、現場で働いていると、受付業務を「診療とは無関係」と言われると、かーーーーなり違和感があります。多くの方が想像する受付は、保険証を確認する、受付番号を渡す、会計をする、くらいかもしれません。しかし実際には、もっと複雑です...

地域医療構想ガイドラインを読んで ― 現場の医師が感じた期待と現実

- 7月 11, 2026

厚生労働省が示している「地域医療構想ガイドライン」を読みましたー。計81ページ…。勿論関係あるところだけです！全部読んでいません！前回のブログは、そのガイドラインを作った厚生労働省の医療技官の講演をベースにしています。今回のブログはガイドラインそのものについてです。内容が一緒なので被るところもありますが、ご容赦ください。「地域医療構想ガイドラインでは、2040年に向けて、高齢者の救急搬送の増加や複数の慢性疾患を抱える患者の増加を見据え、急性期から回復期、在宅医療まで切れ目のない医療提供体制を構築することが求められています。」最初に結論を言うと、私は方向性には賛成です。少子高齢化が進み、医療や介護を取り巻く環境が大きく変わっていくことは間違いありません。地域全体で支え合う医療へ移行しようという考え方も、その方向性自体は正しいと思っています。ただ、現場で日々診療をしている立場から読むと、少し気になることがありました。率直に言えば、「現場のリソースを少し（かなり？）楽観視しているのではないか。」そんな印象を受けました。ということで、私の評価を100点満点で表現すると、ガイドラインの方向性：80点、実現可能性：40点というのが正直な感想です。現場は「やりたくない」のではなく「できない」地域医療構想では、在宅医療の充実、高齢者救急への対応、地域連携の強化、オンライン診療、医療DXなど、多くの取り組みが示されています。どれも必要なことです。問題は、「誰がやるのか」という部分です。医師不足だけではありません。看護師も足りません。介護職も足りません。ヘルパーはさらに深刻です。数年前までは「ケアマネジャーが見つからない」と言われていましたが、最近では「ヘルパーが見つからない」という話を聞くことが圧倒的に増えました。制度はあります。でも、その制度を動かす人がいません。この状況は、行政資料だけではなかなか伝わりません。昔々、国民保険ガイドラインの記載内容と現実的な状況を見てみましょう「医療機関、介護事業者、行政など、多職種・多機関が連携し、地域全体で医療と介護を支える体制づくりが必要とされています。」問題は、『連携しましょう』ということではなく、『連携する人材が足りない』ことです。「医育機能については、大学病院などが中心となり、地域医療...

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