「10人に1人が“もったいない医療”を受けている？」　―医療費を考える時代の“かしこい選択”とは―

6月 12, 2025

はじめに：医療の「無駄」って、誰が決めるの？

「うーん、その検査（薬）要らないと思うよ？」

病院でそんなことを言われたら、ちょっと戸惑うかもしれません。でも今、世界中で注目されているのが「Low-Value Care（LVC）」――つまり「医療としての価値が低い診療」の見直しです。

「医療のムダ」と訳されることもありますが、その言葉には誤解も多く含まれます。今回は、最新の日本の研究をきっかけに、「かしこい医療の受け方」について一緒に考えてみましょう。

論文紹介：「無駄な医療」は誰がやっているのか？

2025年6月にJAMA Health Forumに掲載された研究では、全国のプライマリ・ケア（かかりつけ医）を対象に、10種類のLVC（医療としての価値が低いとされる行為）の実施状況を調査しました【Miyawakiら, 2025】：全文無料で読めます：ただし英語。

結果は以下の通り。

対象となった250万人の患者のうち、およそ10人に1人が少なくとも1つのLVCを受けていた。
LVCのうち、上位5つの医療行為だけで全体の95%以上を占めていた。
LVCの約半数は、全体のわずか10%の医師によって提供されていた。

さらに、以下のような傾向も報告されています。

高齢の医師や専門医でない医師によるLVCの提供が多い
患者数が多い医師ほど、LVCの頻度が高い
西日本での提供率が高め

こうしたデータは、医療資源の無駄遣いが特定の医師・条件に偏っている可能性を示唆しており、LVC削減の効率的なターゲティングを可能にする材料とも言えます。

個人的には、90%の医師はまともってことは2人の医者が同じようなことを言えばだいたい正しいってことよねってことで安心しました。西日本で多いのは何でだろう？

具体的な「LVC」の中身：実は、身近なものばかり

では、その“価値が低い医療”って、一体なんなのでしょうか？論文で対象となったLVCのうち、頻度が高かった上位5つは以下の通りでした：

風邪（上気道感染症）に対する去痰薬（例：カルボシステインなど）
風邪に対する抗生物質
腰痛に対する注射（神経ブロックやトリガーポイント注射など）
風邪に対するコデインなどの鎮咳薬
腰痛に対するプレガバリン処方

どれも、「あ、聞いたことある」「もらったことがあるかも」と思われるものかもしれません。こうした医療は、確かに“効いたような気がする”こともありますが、エビデンスでは効果が乏しく、また副作用や費用の面でも問題があると指摘されています。

なにィ！カルボシステインだと！…結構使っていますね。鎮咳剤が効果が乏しいのは英語の論文ではよく見かけますね。一方、添付文書では50-90%の患者さんに効いています。臨床的印象ではボチボチ効いてそうな印象ですが…。

そうか、感冒は原則、自然治癒ですから確かに価値が低い医療かもしれませんね。自然治癒するものに薬剤を処方したらLow value careになりますね。

とすると、自然な老衰に対する点滴や入院なんかは、比較にならないほどのLow value careになりますね。

医師の視点から：私はどう診療しているか？

この研究を読んで、私は「自分は大丈夫だろうか？」と反省しました。

LVCを避けるには、まずは知識が必要です。私は日々、Choosing WiselyやQALY（Quality-Adjusted Life Year）といった概念を学びながら、診療の優先順位付けに活かしています。特に海外の文献はコスト意識が高く、実臨床に役立つ示唆が多いと感じています。

私は患者さんに対して、「安くて効く治療から始め、必要なら段階的に変更できる“幅のある医療”」を意識しています。選択肢は相談しながら変えることができる――これは私が大切にしている考え方です。

また、診療においてはNNT（Number Needed to Treat：1人の患者に効果をもたらすために何人に治療を行う必要があるか）やNNH（Number Needed to Harm：1人に有害事象が起こるまでに何人に治療が必要か）という指標も重視しています。これらは治療の「効きやすさ」と「危険の少なさ」を数値化したもので、患者さんとリスク・ベネフィットのバランスを考えるうえで非常に有用です。

さらに、私は薬価についても日常的に調べながら診療しています。高価な薬をむやみに使うのではなく、効果・副作用・費用のバランスを見ながら、より納得感のある治療を目指しています。

グレーゾーンをどうするか？：一緒に考えるという姿勢

「頭が痛くて脳出血が心配なんです！」

身体所見は脳出血は否定的…しかし、可能性はゼロではない…。

そういった、実際の診療には“白か黒か”で割り切れないグレーゾーンが多くあります。

「検査を希望されるけれど、医学的には必要性が薄い」
「症状は軽いが、患者さんの不安が強い」
「風邪に抗生物質は不要だが、“念のため”が求められる」

こうしたとき、私はリスクコミュニケーションを大切にします。強く否定するのではなく、“一緒に判断する”姿勢が信頼関係にもつながります。

なぜLVCが生まれるのか？ ― 医師側の事情もある

論文では、年齢や研修制度の違いがLVC提供の差を生んでいる可能性があると指摘されています。たとえば、2004年以前に卒後研修を受けた医師は、プライマリ・ケアを重視した研修が義務化される前に臨床に入った世代です。

私は個人的に、こうした世代間の違いに加え、「ゼロリスク」を求める医療観も一因ではないかと考えています。かつては「死＝敗北」と捉えられる風潮もありましたし、CTやMRIがなかった時代の医師にとっては“見逃し”は何よりのリスクだったのではないでしょうか。

一方で、現代の医師は訴訟リスクや患者満足度も意識しながら診療にあたる必要があります。LVCは、こうした多層的なプレッシャーのなかで生まれやすい構造的課題とも言えるでしょう。

佐賀の地域医療で気をつけたいこと

地域の患者さんと接していると、LVCのリスクが潜む場面は意外と多くあります。

「風邪だから抗生剤を出してほしい」
「腰が痛いので注射をしてほしい」
「便秘だから内視鏡で全部調べてほしい」
「このビタミン剤はずっと飲んでいて安心だから続けたい」

こうした要望が悪いわけではありません。ただ、“それを続けることで本当に得られる利益は何か”を考えることが大切です。

最後に：医療の「賢い選び方」とは

無駄を減らすことは、健康を守る賢い選択です。医療費を減らさないといけないこの時代だからこそ、より意識した対応が必要です。

でも、賢く選ぶとは、何かを我慢することではありません。
「繰り返し話し合うこと」「わからないことをそのままにしないこと」――その積み重ねが、あなたにとって最も納得のいく医療につながるはずです。

そのためには、医師とじっくりコミュニケーションをとることが大切です。ただし、強引に説得したり、されることはお互いにとって良くありません。

“患者さんの声に耳を傾けながら、エビデンスと経験をもとに最善を探る”
そんな医療を、これからも地域の中で続けていきたいと考えています。

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